公益財団法人日本生産性本部余暇創研は26日、2022年の余暇活動状況などを取りまとめた「レジャー白書2023」を発行した。コロナ禍に伴う行動制限の全面解除が行われた22年は、国内観光旅行など外出を伴うレジャーが参加人口上位に戻り始める一方で、動画鑑賞や読書などの在宅レジャーも引き続き上位を維持。余暇関連市場規模は前年比12.7％増の62兆8230億円となったが、2019年比では86.9％となっている。

　22年の余暇活動の参加人口は、「国内観光旅行」（4080万人）が2019年以来の首位。「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」「読書（仕事、勉強などを除く娯楽としての）」など在宅レジャーも引き続き上位となっているものの、参加人口は減少している。一方、「外食（日常的なものは除く）」「ドライブ」「複合ショッピングセンター、アウトレットモール」などの外出を伴う活動は増加している。

　スポーツ部門は、前年比7.8%増で、スポーツ用品、ボウリング場、スキー場、スポーツ観戦がコロナ禍前の2019年水準に回復。趣味・創作部門は、前年比6.0%増で動画配信、音楽配信、電子出版などのコンテンツ配信は堅調を維持し、音楽コンサート、演劇、映画などの鑑賞レジャーが大きく増加している。

　娯楽部門は、前年比11.3%増で外食が大きく増加し、公営競技は引き続き堅調。観光・行楽部門は、前年比31.0%増と大幅に回復し、特に遊園地・レジャーランド、ホテル、会員制リゾート、鉄道、航空が増加している。旅行は増加しているがコロナ禍前の水準は遠く、特に海外旅行の戻りは遅い。

　詳細は、https://www.jpc-net.jp/research/detail/006617.htmlを参照。

 

　　　地域振興情報https://www.jcci.or.jp/region/

　　　観光ナビhttps://www.jcci.or.jp/region/tourism/

　　　日商AB（日本生産性本部）https://ab.jcci.or.jp/tag/1082/